この記事で分かること
- LPOの概要
- LPOの手順
- LPOに役立つツール
- LPOで注意すべきポイント
- LPOの成功事例
LPOとは
LPOとは、「Landing Page Optimaization」の略で、日本語では「ランディングページ最適化」と訳されます。LPのデザインや構成、コンテンツなどを改善し、コンバージョンや流入数の増加を目的として行う施策です。
LPOはなぜ必要なのか？
LPは時間と予算をかけて作っても、必ずしも成果が出るとは限りません。
インターネットを通じての広告費がテレビメディアの広告費を上回った現在、ユーザーは日々インターネット上で数多くの商品やサービスに触れており、その中から自社を選んでもらうことは、ますます難しくなっています。
さらにカスタマージャーニーが多様化し、トレンドは日々変化し続けています。新たな競合が登場しプロモーションの手法が変化するなど、従来の手法で成果を維持し続けられるとは限りません。
せっかく作成したLPで成果が挙げられず、都度作り直しではその分リソースがかかってしまいますよね。なぜ今のLPで成果が上がらないのか、分析のもとにLP改善（LPO）を繰り返し行うことで、より効率的かつスピーディーに成果を上げる施策を実施することが重要です。
LPOとSEO、SEM、EFOの違い
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LPOと似ている単語で「SEO」、「SEM」、「EFO」などがありますが、それぞれその目的が異なります。それぞれの違いについて詳しく解説をしていきます。
LPOとSEOの違い
同じデジタルマーケティング用語として「SEO」つまり「Search Engine Optimization：検索エンジン最適化」があります。
SEOとはGoogleやYahoo!、Bingなどの検索エンジン上でページを上位に表示させることを目的とした施策です。検索結果上で上位表示させるためには、ユーザーのニーズに十分に応えられる程度の豊富なコンテンツを用意し、サイト全体でのセッション数を増やすことが重要です。そのため、SEOの施策例としては、コンテンツの拡充や内部リンク（サイト内の他ページへのリンク）の設置などが挙げられます。
しかし、LPでは特定の商品やサービスについてページ内でのコンバージョンを目指します。余分なリンクや、あまりに多いテキストは離脱の原因となってしまいます。その結果、SEO施策で重要な情報を伝えるためのコンテンツ量・ページ数・内部リンク数などの要件が不足しがちです。よって、SEOで成果をあげるためには、LPOだけではなくSEOも並行して行うようにしましょう。
LPOとSEMの違い
また「SEM」は同じマーケティング用語で「Search Engine Marketing：検索エンジンマーケティング」を指します。特定のサイトに対して、検索エンジンからの訪問者を増やすマーケティング手法の総称を「SEM」と呼び、その手法として「SEO」や「リスティング広告」、「LPO」があります。
「特定のサイトに集客したあとどこに訪問者を繋げたいのか」、または「訪問者にどのようなアクションをして欲しいのか」を考えて行うトータルマーケティングを総称して「ウェブマーケティング」と呼びます。
つまり、「ウェブマーケティング」の一部に「SEM」があり、「SEM」の主なものとして「SEO」や「リスティング広告」、「LPO」があるということです。
SEOとSEMの詳しい違いについては、こちらのページで詳しく解説をしております。
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LPOとEFOの違い
また「EFO」も同じマーケティング用語で「Entry Form Optimization：入力フォーム最適化」を意味し、LPO施策の一環です。ユーザーがストレスなく入力できるよう、LP内の入力フォームを最適化することを意味します。例えば「入力する項目の数を少なくする」「郵便番号から住所自動入力機能を実装する」などの施策が挙げられます。
LPOの手順
LPOについての概要が分かったところで、この章では実際のLPO施策を行っていく上での手順を解説をしていきます。
LPOの手順①：マーケティング施策を確認する
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まずは、マーケティング施策全体を確認しましょう。LPの改善は部分最適化です。LPの成果を上げたいという目標の先には「売上」があります。LPのCVRを上げるだけで売上にインパクトがあるのか、それともLP以外で改善する必要がある箇所はないのかも検討しましょう。
また、マーケティング施策全体を見るときにはコンバージョンに至るまでのプロセスを簡易的に図にしてみると分かりやすくなります。よくあるコンバージョンモデルを下記に2つ挙げてみました。各プロセスにおける指標を分析すると、売り上げへの寄与率がわかりやすくなります。
①LPから直接コンバージョンを獲得するモデル
まずはLPから直接コンバージョンを獲得するモデルです。この場合、LP上でのコンバージョンは「フォームの送信」になります。
例えば、以下のようなプロセスが考えられます。
- ユーザーにリスティング広告が表示される
- ユーザーが広告をクリックし、LPに流入する
- LPを最後まで閲覧する
- LP内のフォームを入力し、商品を注文する（→コンバージョン）
この場合、広告・LP・フォーム/カートで分析するべき指標は以下になります。
広告
- 表示回数：検索結果表示ページでの広告表示回数
- クリック数：広告のクリック数
LP
- セッション数：LPの訪問回数
- 滞在時間：LPに滞在した時間
- スクロール率：LPをページ下部までスクロールした割合
- CTAボタンクリック率：CTAボタンのクリック率
- 送信数：フォームの送信率（→コンバージョン数）
②BtoBの場合
次に、BtoBの場合です。この場合、LP上でのコンバージョンは「フォームの送信」になりますが、マーケティング施策全体を通じてのコンバージョンは「成約」になります。LP上で獲得したコンバージョンが、その後の成約につながっているのかの分析が必須です。
例えば、以下のようなプロセスが考えられます。
- ユーザーが広告をクリックし、LPに流入する
- LPでお問い合わせフォームを送信する（→LPのコンバージョン）
- ユーザーにインサイドセールスを行う
- 商談を実施する
- 成約する（→マーケティング施策全体のコンバージョン）
この場合、インサイドセールス、商談、受注の各ステップで分析するべき指標は以下になります。
インサイドセールス
- 架電件数：リードのうち電話をかけた件数
商談
- 商談件数：リードから商談した件数
受注
- 成約件数：商談して成約した件数（→マーケティング施策全体のコンバージョン数）
LPのCVRを上げるよりも、その後の継続率や引き上げ率を上げるための施策を打つほうが効率がいい場合もあります。まずは、各数値を取得してどの箇所に問題があるかを特定すると、より効果的な改善ができます。
LPOの手順②：LPの目的やターゲットユーザーを確認する
全体を見たところでLPの最適化が必要だと判断できれば、いよいよLPO施策の実施に移ります。ですが、闇雲に細かい箇所の改善をやっても成果がでないことはよくあります。ある程度の仮説をたてられる前提の条件は整理しておく必要があります。
大きくわけて以下の2つの内容を明確にしておきましょう。
- ターゲットユーザー選定
- 自社商品やサービスの強みを明確にする
ターゲットユーザー選定
良いLPの構成をつくるために最も重要なことは、ユーザーが欲しい情報を載せることです。LPでは「ユーザーが最重要視していることはなにか」を考える事がポイントです。
LPを作成する前に、ターゲットユーザーについて以下の項目をそれぞれ考えてみましょう。
- 普段どのような悩みや課題を抱えてあなたの商品を検討するのか
- どのようなキャッチコピーならユーザーに関心を持ってもらえるのか
- どのような情報があれば「よさそうな商品」だと関心をアップさせられるのか
- どのような情報があれば見知らぬ商品でも信頼を与えられるか
- どのような情報があればユーザーを安心に導けるか
- どのような特典があれば「損はしないかな」と思わせられるのか
そしてそれぞれをLPのコンテンツとマッチさせ、以下の情報を記載することが重要です。
- 特徴
- 競合と比較した強み
- ユーザーが重視している特徴
自社商品やサービスの強みを明確にする
LPでは自社の商品やサービスの強みを明確に伝えることが必要です。まずは競合他社やマーケット動向を分析し、自社の商品やサービスはどこを強みとしているのかを分析しておきましょう。
LPの構成でお悩みの方は、こちらのページを参照してください。：
LPOの手順③：LPのボトルネックを特定する
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まず、LPを要素分解すると次のようになります。
- ファーストビュー
- CTA(Call To Action)ボタン
- ボディー
- クロージング
LPのどの箇所に問題があるのか、分析ツールを利用して特定しましょう。代表的な分析ツールとして、GA4(Googleアナリティクス４)、GSC(Googleサーチコンソール)、ABテストツール、ヒートマップツールなどが挙げられます。詳しい概要については後述の章で解説をしていきます。
GA4の概要や初期設定方法はこちらのページをご覧ください。：
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またGA4を用いてLPを分析する方法はこちらで解説をしております。：
LPOの手順④：課題に対して仮説や改善施策を立てる
ボトルネックを特定した後は、その課題に対して仮説や改善施策を立てましょう。例えば以下のようなボトルネックの場合、それぞれ改善施策に関しての施策は以下のようなものがあります。
問題点 | 原因の仮説 | LPO施策の例 |
|---|---|---|
ファーストビューで離脱されている・直帰率が高い | LPの主張とコンセプトが伝わりにくい 広告との一貫性がない | 主張とコンセプトを見直す 広告との内容を一貫させる |
ユーザーの流入は得られているがCTAボタンのクリック率が低い | 一つのLPでコンバージョンを入れすぎていて、ユーザーニーズを絞り込めていない UIや訴求文が適切ではない | コンバージョンの内容を絞り込む UIや訴求文を見直す |
ページの離脱率は低いがフォーム送信率が低い | 入力フォームが冗長で、入力が面倒 | フォームの入力項目を少なくする 住所の自動入力機能を実装する |
1. ファーストビューの改善
分析ツールを用いて、「ファーストビューで離脱されている」「直帰率が高い」という問題を特定できた際には、以下のような施策が考えられます。
主張とコンセプトを見直す
ファーストビューで重要なのは「主張」と「コンセプト」です。主張やコンセプトがぶれていると、何がいいたいのか伝わらないLPになってしまいます。
コンセプトを決めて、各コンテンツは「～～なので○○です」とロジックが成立するように構成しましょう。そしてLPを一通り読んだあとに「これが特徴なんだな」と理解されるように作ることが重要です。
また商品のことを知らない第三者にLPを見てもらい、「この商品の特徴は何か」を聞いてみることも有効です。答えが狙い通りでなかった場合は、コンセプトを詰め込みすぎていないか見直しましょう。
広告との一貫性を見直す
ファーストビューでは、広告とLPの内容の一貫性も重要です。LPの主張がキーワードや広告文、バナーなどのクリエイティブとあまりにかけ離れていると、ユーザーが流入したときに期待していた内容と異なるため離脱の原因となります。
ページの訴求と違うニーズのキーワードで流入が取れている場合は、そのキーワードのニーズを満たしたコンセプトで別のLPを作るのが理想です。
主張、コンセプトの作り方については、流入経路も考慮して検討します。リスティングなどの検索連動型広告の場合、ユーザーが能動的に解決策を探している状態なので、具体的にユーザーが求めていることが何かを明確にしてコンセプトに落とし込みます。一方SNS広告の場合、広告が受動的に流れてくるため、ユーザーの興味を刺激する内容である必要があります。
2. CTA / オファーの改善
次にCTA、オファーの改善です。ファーストビューでユーザーの関心を得て、次にオファーで訴求する構造になっていることが前提です。CTAとは「Call To Action」の略で、お問い合わせや資料DLなどのコンバージョンを促すためのボタンです。LPではファーストビュー・ボディ・クロージング三ヶ所に配置します。
ユーザーの流入は得られているのに、CTAボタンのクリック率が低い場合は、以下のような施策が考えられます。
- LPでどのコンバージョンの獲得を目的としているのか明確にする
- CTAボタンのUIを見直す
- 訴求文を再考する
- 「問い合わせ」文言に注意
どのコンバージョン獲得を目的とするのかを明確にする
まず、LPでどのコンバージョンを獲得することを目的とするのかを明確にすることが必要です。複数の内容のCTAは、LPごとに分けたほうがおすすめです。
例えば問い合わせと資料DLというコンバージョンを期待している場合、以下の2つのパターンではニーズが異なります。
- 問い合わせで今すぐに導入を検討している顧客
- 資料請求でいずれ検討する可能性のある見込み顧客
それぞれのユーザーに合わせてコンテンツ内容を入れ替えることが考えられます。
CTAボタンのUIを見直す
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ウェブサイトでのUIは、サイトの見た目・使いやすさのことを示します。そもそも「UI」とはユーザーインターフェース（User Interface）の略で、一般的にはユーザーと製品やサービスとのインターフェース（接点）のことを指します。
LPのデザインで課題としてあがりやすいのは「UIが悪い」ことです。ページを流し見しているユーザーにとって、緑の背景の黄緑のボタンだと、全体のデザインに埋もれてしまい、コンバージョンが減少してしまいます。なるべくボタンの色・デザインを目立たせるUIを採用しましょう。
訴求文を再考する
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オファーの強さはCVRに直結します。購入の最終決定を促す内容になっていると反応率が高くなります。さらに購入意思決定をしたくない心理を分析し、商品によってこれらのハードルを超える訴求をすることで、より反応率が高くなります。
またCTAボタンは「その行動をした後のプロセス」を明確に示すとユーザーの心理的ハードルを下げることができます。
例えば「資料ダウンロード」というコンバージョン獲得を目的としているケースを考えます。その場合、CTAボタンは「ダウンロード」という文言で設定してしまいがちですが、以下のような具体的な情報がないと、ユーザーの信頼を得られません。
- 資料から何が得られるのか
- どのようにダウンロードするのか
- どのくらいの値段なのか
そこでこれらの具体的な記述をボタンの周りに追加すると、よりコンバージョン後の行動をイメージしやすくなります。
「問い合わせ」文言に注意
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CTAボタンの文言には注意が必要です。
例えば「お問い合わせ」という文言を使用する場合、上記の画像をご覧ください。Bの「問い合わせ」ですと、申し込みするユーザーは「確実にサービスを利用することが決まっている」人に限られてしまいます。対してAの場合、まだ明確に利用するかは決まっていなくても「とりあえず話だけ聞いてみよう」と関心を持ったユーザーのコンバージョンを獲得できる可能性が高まります。
CTA/オファー改善の事例
それでは、CTA/オファー改善の事例をご紹介します。英会話サービスを提供するプログリット様のLPのCTAには、視認性が悪く、クリック率が低いという課題がありました。そこで訴求ポイントの視認性を高めるために、「コピーの情報量改善」「デザイン」のABテストの実施をしつつブラッシュアップしました。
詳しいインタビューはこちら：
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3. 入力フォームの改善
ページが読まれた後の離脱率が高い、フォーム送信率が低い場合は入力フォームに原因がある場合が多いです。
一般的にフォームやカートのページの改善は以下のような施策が考えられます。
- 入力ボックスを大きく分かりやすくする
- 入力項目を減らす
- 郵便番号から住所を自動入力するシステムを構築する
またフォームの上にマイクロコピー（入力フォーム上に置く細部の文章）を置き、その下に問い合わせ後の流れや具体的なイメージを付け加えることも有効です。
マイクロコピーの例
- フォーム入力後資料取得までのプロセス
- 打ち合わせにかかる時間
このように問い合わせ後のイメージを明確に提示することで、コンバージョンのハードルをより下げることができます。
LPOに役立つツール
LPOでボトルネックを特定し、改善施策を進める上でのツールとして、以下のようなものがおすすめとして挙げられます。
- GA4(Googleアナリティクス４)
- GTM(Googleタグマネージャー)
- ABテストツール
- ヒートマップツール
1. GA4(Googleアナリティクス４)
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GA4(Googleアナリティクス4)とは、2020年にリリースされたGoogleアナリティクスの新バージョンで、従来のUA（ユ二バーサルアナリティクス）に取って代わる主要なアクセス分析ツールです。GA4はサイトを訪れたユーザー行動を詳細に分析し、LPの改善に役立てることができます。
GA4では以下のようなユーザー行動をイベントとして計測することができます。
- キーイベント(コンバージョン)：LPで促したい特定の行動。GA4上では特定のユーザー行動(例.お問い合わせフォーム送信など)をキーイベントとして設定し、達成された回数などをカウントすることができる。
- セッション：ユーザーがサイトへ訪れた回数。
- エンゲージメント：サイト内でのユーザーの操作。GA4ではサイトの10秒以上の閲覧、コンバージョンの発生、2ページ以上の閲覧をエンゲージメントとして定義している。この操作を含むイベントを「エンゲージメント」として設定し追跡することができる。
「イベント」として上記のユーザー行動を計測し、改善が必要なページや注力が必要なページを洗い出しましょう。
※2024年4月～GA4上でのコンバージョンの名称が「キーイベント」に変更されました。ご注意ください。
GA4の概要や初期設定など詳しい解説はこちらの記事を参照してください。：
またGA4を用いてLPを分析する方法はこちらで解説をしております。：
2. GSC(Googleサーチコンソール)
GSC(Googleサーチコンソール)とは、同じくGoogleが無償で提供するウェブサイト解析ツールです。GA4はサイト流入後のユーザー行動分析に適しているのに対し、GSCではサイト流入前、検索結果画面上でのユーザーの行動分析に焦点を置いています。
GSCで計測できる指標としては以下のようなものが挙げられます。
- 表示回数：検索結果上でのページの表示回数
- クリック数：検索結果上からページがクリックされた回数
- CTR(クリック率)：クリック数÷表示回数
- 掲載順位：検索結果上でのページの掲載順位
3. ABテストツール
ABテストとは、マーケティングや製品開発などの領域で広く使用される実験的手法の一つです。2つ以上の異なるデザインや文言のバージョン（AとB）を比較し、どちらがよりCTR改善や、コンバージョン獲得に繋がったかを評価するために使用されます。
※CTR：広告や検索結果が表示された回数に対し、ユーザーがどれほどクリックしたのかの率
例えばLPでは以下のようなABテストが考えられます。
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上記のボタン文言を変えたAとBの2パターン用意し、どちらの方がコンバージョンを獲得できるか計測します。効果のあったパターンを採用することで、LPのCVR改善や離脱率低下につながります。
4. ヒートマップツール
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ヒートマップツールとは、ウェブサイト上でのユーザーの目線や行動をヒートマップで確認できるツールです。
有名なヒートマップツールとしては、Microsoftが提供しているClarityが挙げられます。ヒートマップツールにより、具体的には以下のような情報を分析することができます。
- ページ内でクリックされた箇所
- ページのスクロール深度
- ページの各エリアでの閲覧時間
ページ上でのユーザーの細かい動きを客観的に分析することができるので、LPの改善に役立ちます。
例えば「ここの箇所を読んでほしい・クリックしてほしい」という部分をヒートマップツールを用いて確認し、クリックされていない場合はUIやコンテンツ内容の変更などの施策計画を立てることができます。
これらのツールによりLPを分析し、ボトルネックを特定しましょう。闇雲に行うのではなく、問題の仮説・優先順位を明確にしてからLPOを行うことで、より効率的にPDCAを回すことができます。
LPのコンテンツ以外で改善できるポイント
LP自体の改善もLPOにおいて重要ですが、それ以外の要素もユーザーの離脱につながる可能性があります。コンテンツ内容を見直す前に、以下の要素は問題ないかを確認しましょう。
- ページの表示スピード
- LPのブラウザ・OS対応
①ページの表示スピード
2021年、Googleウェブサイトの評価基準にはCore Web Vitalsという指標を追加しました。指標階下の要素で構成されています。
- LCP(Largest Contentful Paint)：読み込み時間
- FID(First Input Dealy)：インタラクティブ時間
- CLS(Cumulative Layout Shift)：視覚的な安定性
LCPは2.5秒以上で要改善、3秒以上で不調と判断され、検索順位に悪影響をもたらします。
またChromeの開発者などで組織されたChrome DevRelチームによると、読み込む速度が以下のようにユーザー行動に影響を与えることが分かっています。
- 0-100ミリ秒：ユーザーは結果がすぐに得られたと感じる
- 100-1000ミリ秒：ユーザーは読み込みが自然な速度だと感じる
- 1000ミリ秒(1秒)以上：ユーザーが実行中のタスクに集中できなくなる
- 10000ミリ秒(10秒)以上：ユーザーは不満を感じ、タスクを放棄する可能性がある
参考：Measure performance with the RAIL model | Articles | web.dev
ここで活用できるのが、Googleが提供しているPageSpeed Insightsです。
URLを入力するだけで、モバイル・PCそれぞれのページが読み込まれるスピードが採点されます。また、改善できる項目や、改善によって短縮できる時間などの詳細も分析もすることができます。
表示速度が遅い場合は、以下のような施策が有効です。
- 画像を圧縮する
- リソース(HTML・Javascript・CSSなど)を圧縮する
- ブラウザキャッシュを活用する
②LPのブラウザ・OS対応
LPのモバイル版の制作は必須です。モバイルデバイスからのアクセスがPCを超えるケースは珍しくありません。またPC専用のデザインはスマートフォンでの閲覧時に見づらく、ユーザーの離脱を招きます。
モバイル対応には、以下のような制作方法があります。
- 使用されるデバイスによってデザインが変わるレスポンシブデザイン
- PCとスマートフォンそれぞれに最適化されたオリジナルデザイン
レスポンシブデザインで制作する
レスポンシブデザインとは、使用しているデバイスの画面幅によってサイズが調整されるデザインのことです。
このサイトもレスポンシブで作られています。試しにPCであればブラウザの幅を小さくしてみてください、レイアウトが変化するのが分かると思います。
レスポンシブデザインのメリット
制作するときのソースコードが１つで済むので、大量にLPを量産したい時、更新回数が頻繁に必要な場合に対応しやすい点です。
レスポンシブデザインのデメリット
デメリットとしては、可変することを考えて作るので、レイアウトに制限があります。レイアウトに制限なく作ることも技術的には可能ですが、複雑なレイアウトをすればするほどレスポンシブ化する難度は格段に上がりますので、制作のコスパはあまりよくありません。
オリジナルデザインで制作する
オリジナルデザインとは、PCとスマートフォンで完全に別々に設計する方法です。「スマートフォンでアクセスしてきたらこっちを表示する」のようなスクリプト（ウェブサイトを構成する言語）で分岐させます。
オリジナルデザインのメリット
レスポンシブデザインと違い、スマホ版・PC版それぞれでレイアウトを設計することができるのでレイアウトを気にせず複雑に設計できます。
オリジナルデザインのデメリット
コードがPC版とスマートフォン版で２つになるので、「キャンペーンを変更したい」となった場合は、デザインもコードも2つとも更新する必要があります。運用しているLPが1つや2つであれば問題ないですが、増えてくると抜け漏れが発生したり、管理工数が上がってしまったりするのがデメリットです。
LPOで注意すべきポイント
最後に、LPO施策で注意すべきポイントをいくつか紹介します。
- テストはひとつずつ実施する
- コンバージョンのみではなく売り上げの最終地点まで確認する
- 優先順位をつけて施策を実行する
①テストはひとつの要素ずつ実施する
いろいろな箇所を変更してテストをすると、どこが要因でその結果になったのかわからなくなってしまいます。短いスパンでテストを行いたい場合でも、変更箇所は1か所にとどめましょう。
②LP上でのコンバージョンでのみではなく売上の最終地点まで確認する
LPO施策を行う際は最終的な売上までのプロセスを確認する必要があります。
たとえばBtoBの場合、LP上で獲得したリードのうち、商談につながった件数、成約した件数などを確認します。なぜなら、LP上でのリードが商談に結び付かなかった場合、最終的な売上につながらず、施策としての効果が十分に得られない可能性があるからです。
LPからの流入はあくまで一地点に過ぎないので、必ず売り上げの最終地点までのフローで評価するようにしましょう。
③優先順位をつけて施策を実施する
基本的にはLPのキービジュアルやオファー、フォームなどコンバージョンにインパクトのある箇所から優先的に改善していきましょう。また闇雲なABテストは結果がでないことも多く、現場のリソースを無駄にしてしまいます。分析ツールを使用してボトルネックの特定→問題の仮説の立案→改善策の立案→実行→結果の測定→ボトルネックの特定…といったようなPDCAサイクルを回すことを心がけましょう。
【成功事例】LPOにお悩みの際はfree webに！成功事例2選
この章では、実際にfree webがLPOのご支援を行い、LPの成果向上に成功した事例2選を紹介します。
問い合わせ増加に特化したLP制作でCVRが269%改善
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この事例では、株式会社ウィルゲート様のM&Aに特化したサービス「Willgate M&A」のLPの改善施策を行いました。
従来のLPは事業立ち上げ時に制作したもので、成果が落ち始めていたもののLPOのためのリソースが限られており中々着手に至れない状況でした。
そこでfree webでは
- 問い合わせを増やすためのパフォーマンスにフォーカスした提案
- 競合分析、ABテストを踏まえた上でLPのデザインを刷新
などの施策を行い、結果CVR269%改善に成功しました。
より詳しい内容はこちらをご覧ください。：
二人三脚でCPA60％改善点CV数3倍成長を実現した例
またこの事例では、株式会社じげん様のLPO施策を担当しました。
当時、「LPに課題を抱えている」「ユーザ集客チャネルの安定性が不足している」「社内広告運用へのリソースが不足している」という二つの課題を抱えていました。
そこで当社では
- ターゲットユーザー分析環境の構築
- ABテスト・GA4での分析実施
- 競合との差を明確にしているかつターゲットユーザーに合わせたLPの作成
- 広告運用戦略の策定・運用実施
などの施策を行い、結果「CPA60％改善」「CV数3倍」の成果を得ました。
より詳しい内容はこちらをご覧ください。
まとめ│効率的なLPOを実施し、LPの成果を最大化しよう
この記事の要点は以下の通りです。
- LPの効果を最大化するためにはLPO（LP改善施策）を行う必要がある。
- 分析ツールを使用してのボトルネックの特定→問題の仮説の立案→改善策の立案→実行→結果の測定→ボトルネックの特定…といったようなPDCAサイクルが重要。
LPの効果を最大化させるためにはLPO施策のPDCAサイクルを回すことが重要ですが、「分析ツールの使い方が分からない」「具体的な改善施策が思いつかない」「社内リソースが限られて、PDCAサイクルを回す余裕がない」このようなお悩みをお持ちの方もいらっしゃるかもしれません。
そこで、free webではLPO施策の支援業務を提供しております。LP分析から戦略立案・施策の実行まですべての業務に責任をもって対応します。
ぜひfree web公式HPや左下のコンタクトフォームからお気軽にご相談ください。
監修者：古瀬純功
free webの広告運用コンサルタントとして、広告運用支援やweb解析、ダッシュボード作成を担当：Xアカウント
LPOについてよくある質問とその回答
最後に、LPOについてよくある質問をまとめました。
【Q1】LPOにかかる具体的な費用の相場を教えてください。
LPOの費用は施策の範囲によって大きく異なります。主に「ツール導入費用」と「コンサルティング・LP制作依頼費用」の2つに分けられます。
一般的に、LPOツールは月額数万円～数十万円、外部の専門会社に依頼する場合は、その会社の規模や依頼内容によって10万円～100万円までと幅広い費用範囲があります。
詳しくは以下の記事をご覧ください。：
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【Q2】自社でLPOを行う場合と、外部の専門会社に依頼する場合のメリット・デメリットは何ですか？
自社で行うメリットは、費用を抑えられ、スピード感をもって改善を繰り返せる点です。一方、デメリットは専門知識や分析ツールのノウハウがないと、施策の結果がなかなか出せない点にあります。
外部依頼のメリットは、成功事例の多いプロの知見を活用できるため、大きな成果を見込める点です。デメリットは、依頼費用がかかる点や、ノウハウが蓄積されにくい点です。
【Q3】LPOは一度改善すれば効果は永続的に続きますか？
LPOの効果は永続的ではありません。市場のトレンドや競合動向、ユーザーの検索行動など、WEBマーケティングを取り巻く環境は常に変化しています。LPOは一度きりの施策ではなく、PDCAの一環と位置づける必要があります。
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